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Sunday, September 26, 2021

組合員組織活動 スマホ教室役立てよう - 日本農業新聞

 通話だけでなく、動画再生や地図閲覧、買い物、キャッシュレス決済などの機能を加えることができるスマートフォン。JAの組合員組織活動の活性化に役立てたい。JAが開く「スマホ教室」を契機に、活用方法を検討しよう。

 「JAスマホ教室」は、新型コロナウイルス対策を施した上でJAが開く教室に、NTTドコモやソフトバンクから講師の派遣を受け、参加組合員のレベルや要望に応じて使い方を教える取り組み。組合員の豊かな生活や効率的な営農につなげるのが狙いだ。JAグループが開催を提起し、第29回JA全国大会の組織協議案に盛り込んだ。

 JA全中と農林中央金庫がオンラインで開いたスマホ教室の説明会では、意義や支援策を解説し、先行JAの事例を紹介した。JAなど250組織1000人が視聴。総務・企画、営農、信用・共済といった、一つのJAで複数の部署からの参加が目立った。

 全中は、想定を上回る参加者数だったとし「多様な部署がそれぞれの活動に利用したがっていることが分かった。教室を起点に、組合員組織の活動の活性化にも役立ててほしい」と期待を示す。

 組織活動への応用では、例えば農産物直売所の出荷者部会で、店頭で足りなくなった農産物の追加出荷の呼び掛けなどの利用方を想定。これまでは欠品連絡用に専用システムを用いるなど大掛かりな仕組みが必要だったが、メッセージアプリに置き換えれば、少ない投資で魅力ある直売所運営につなげられるという。

 作物部会では、メッセージアプリのグルーピング機能で市況や病害虫情報を一斉に伝え、営農活動の向上に結び付けることができるとする。

 女性部には、マスクやエプロンなどの手芸品をフリーマーケットアプリで販売することを提案する。販路開拓に加え、販売することを通じて部員のアイデアと意欲を引き出すこともできるとみている。

 スマホ教室では、アプリの使い方だけでなく、インターネット交流サイト(SNS)やセキュリティーを学べる講座も用意している。どの講座を組み合わせるかに、JA担当者の創意工夫が求められる。

 課題もある。1回の教室で組合員がマスターするのは難しく、アフターフォローが重要だ。使い方の説明やアプリのインストールの手伝いなどができるよう、JAの店舗に窓口を設けたり、営農指導員や地域農業の担い手に出向くJA担当者(愛称TAC=タック)、信用・共済渉外らが訪問時などに対応したりするなど体制を整えたい。

 コロナの流行が収まっても、情報の受発信はデジタルと対面の組み合わせが一般的になるだろう。JAも対応を進めよう。

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September 27, 2021 at 03:05AM
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