東京大学などの研究チームがまとめた。日本老年学的評価研究機構が３９市町村の６５歳以上を対象に実施した健康に関する調査と、農水省の農林業センサスを基に分析した。
世界的には、農家のうつを研究した論文は多数ある。多くは、農家はうつになりやすい、自殺の割合が高い傾向があるとする。天候など多くのリスクを抱え、所得が不安定なことなどが要因とされる。日本では規模拡大が進み、地域農業を背負う責任や重圧が増している可能性がある。
今回の分析は、農業者の密度という農業構造に着目したのが特徴だ。うつ症状が疑われる確率（推計値）は農業者が１９％で、他よりも２ポイント高かった。耕種農家でみると、密度の最も高い地域に住む農業者は男女とも１９％だったが、密度の最も低い地域では男性が２５％、女性が２７％と高くなる傾向にあった。
分析を踏まえ同チームは「生活リズムが似ており、共通の話題もある農家同士の交流の場が大切ではないか。農家が地域を超えて交流できる仕組みなども有効かもしれない」と指摘する。 多くの人を雇用する企業は、心の健康を保つメンタルヘルス対策を極めて重要な課題と位置付けている。厚生労働省の調査では、企業の６１％が何らかの対策を実施している。メンタルヘルス不調により１カ月以上休んだ労働者がいる事業所の割合は８％で、１０００人以上の大企業では８９％に上る。メンタルヘルスは生産性にも大きく関わる。
農業者も事情は同じだろう。心の健康を損なえば、農業が続けられなくなる可能性がある。地域農業の持続性の面からも、農業者の心の健康を保つ意義は大きい。 農業者の減少を規模拡大で補うのが今の農政の方向性だ。一方で、心の健康に、農業者の密度も大きく関係していることが分かった。行政やＪＡには、農業経営や営農活動への支援だけでなく、心の健康にも十分配慮してサポートすることが求められる。
現状でも、生産部会やＪＡ青年部・女性部など農業者同士が交流する機会はある。ＪＡや行政などによる研修会や勉強会もある。ただ、心の健康の面では、新型コロナウイルス下で人と接する機会が限られているのが気がかりだ。 オンラインの活用を含め、「３密」の回避などのコロナ対策をとりながら、農業者の交流を促進したい。
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August 09, 2021 at 04:00AM
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