科学技術の進歩とともに、農作業も変革の時代を迎えた。京都府福知山市牧の農業生産法人、株式会社味歩里（桐村正典社長）は、今年から情報通信などの最先端技術を活用したスマート農業に取り組む。すでにＧＰＳ（全地球測位システム）を搭載した農薬散布用ドローンと田植え機を購入しており、水稲や小麦栽培で利用する。ともに精度の高い農機具で、省力化だけでなく、一層の品質向上につながることを期待している。
味歩里は、高齢化で離農農家が増えるなかで下川口地区の農業を守るため、2007年に地元出資により設立した。現在、設立当時の6倍にあたる約34ヘクタールで、水稲のほか、小麦、小豆、キュウリ、ネギ、ダイコンなどを栽培する。次世代型のスマート農業を取り入れることを決めたのは、社員の高齢化対策や後継者育成などの課題解決のため。府スマート農林水産業実装チャレンジ事業の補助を受けて、2台の農機具をＪＡ全農京都を通じて導入した。
■ドローン散布で手作業の50倍効率■
ドローンは、8枚のローターが付いた直径約1・5メートルのもので、フレームアームを折り畳むと、軽トラックでも運搬できる。装備したタンクに10キロの液体や粒状の肥料を搭載可能。10分間で約1ヘクタールの散布ができ、同社が使っている散布装置「ブームスプレーヤー」の2倍、手作業の50倍ほどの作業効率になる。
ミリ波レーダーを装備し、一定の高さ、速度で飛び続けることができ、小回りが利くため段差などの影響も受けずに農地の端まで均一に散布できるという。
ＪＡ全農京都北部農機事業所の松山仁志さんは、業者が毎年期間を設定し、ラジコンヘリコプターで実施している薬剤散布と比較。「ラジコンヘリを依頼した場合は、悪天候で作業がしばらく延期されるケースがある。タイミングを逃すと手遅れとなり、病害虫が発生してしまう。ドローンは求めやすい値段で、ヘリコプターのように操縦は難しくない」と魅力を話す。
味歩里では、一般社団法人農林水産航空協会の産業用マルチローターオペレーター技能認定証を取得した塩見寿人総務部長が操縦する。4、5月に小麦の赤カビ病を防ぐための殺菌をし、8月上旬には、米粒に茶褐色の斑点が残る「斑点米」をもたらす原因となるカメムシ防除の薬剤散布をする予定。
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March 09, 2020 at 04:56AM
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過疎高齢化進み、「スマート農業」に活路 牧の生産法人がGPS搭載農機具導入 | ニュース - 両丹日日新聞
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