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Sunday, December 11, 2022

【イタすぎるセレブ達】セレーナ・ゴメス、レインボーカラーのヘアをお披露目も…公衆トイレで髪を乾かす姿にファン心配 | Techinsight(テックインサイト)|海外セレブ、国内エンタメのオンリーワンをお届けするニュースサイト - Techinsight japan

セレーナ・ゴメス(30)が、髪をダークな色からパステル調のレインボーカラーに変身した姿をSNSで披露した。しかし投稿した動画ではセレーナが公衆トイレのハンドドライヤーで髪を乾かしていたため、ファンから「細菌が飛んでいるのに」と心配する声が多数寄せられた。セレーナは以前にも全く同じ髪型を披露していたことから、今回も同じウィッグをつけたとみられている。

セレーナ・ゴメスが現地時間8日、新たなヘアを披露する動画を自身のTikTokに公開した。セレーナの髪はもともとダークな色だったが、ブロンドにピンクやブルー、オレンジなどのパステルカラーが入り交じった虹のような色合いになっていた。

今回投稿した短い動画は、セレーナが公衆トイレのハンドドライヤーの下に立ち、レインボーカラーのヘアを乾かしている様子だ。

セレーナは青いサテンのブラウスと膝が破れたダメージジーンズをはき、少しかがみながら髪を乾かしている。しばらくすると髪を整えて立ち上がり、カメラに向かって微笑みかけたところで映像が終了する。

投稿には「やるべきことをしなくちゃね」と、冗談めいた言葉が添えられた。

セレーナの新たなヘアを見たファンからは「超キュート!」「ヘアも顔も可愛い」「その髪の虜になっちゃった」と称賛するコメントが届いた。

しかし彼女が公衆トイレのハンドドライヤーに髪を当てていたことから、

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Saturday, December 10, 2022

農業 | IoT NEWS - IoT NEWS

エビの養殖事業を行う株式会社シナジーブリーディングでは、完全無投薬のオーガニック養殖を行っており、従来は、作業者の経験や目視による水質管理を行ってきた。今後は更なる生産性向上のために、遠隔からも水質を監視できるシステムが … Read more

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Friday, December 9, 2022

"共創"によるDXを通じて真に持続可能な農業の実現を - PRESIDENT Online

世界的なライフサイエンス企業であるバイエル。その中で、日本において農薬の開発・販売など農業分野の事業を手掛けるのがバイエル クロップサイエンスだ。今、同社による農業のDX化、スマート化が注目を集めている。その狙い、意義はどこにあるのか。坂田耕平社長とAIやIoTの専門家である伊本貴士氏が語り合った。

テーラーメイドで圃場ほじょうごとの最適化を支える

【坂田】当社はドローンによる農薬散布やハウス栽培における病害予測に貢献するモニタリングサービスなど、ロボティクスやセンシング技術、AIを活用した多様なソリューションを提供しています。背景にあるのは担い手不足や農地縮小といった課題の深刻化。農業分野の生産性と持続可能性、この二つを向上させるには、単に農薬を販売するという発想から脱却し、ニーズを精緻に見極め、それに応える新たな価値を届ける必要があると考えています。

坂田耕平(さかた・こうへい)
バイエル クロップサイエンス株式会社
代表取締役社長
マッキンゼー・アンド・カンパニー・インコーポレイテッド・ジャパンでアソシエイト プリンシパルを務めた後、2013年にバイエル クロップサイエンス 執行役員 マーケティング本部長。ベトナム バイエル社代表兼クロップサイエンス部門 ベトナム代表、ドイツ・バイエル社 クロップサイエンス部門 デジタルファーミングソリューション・インキュベーター アジアパシフィック責任者などを歴任し、22年8月より現職。

【伊本】その重要な手段がDXというわけですね。実際、第一次産業は他と比べてIoTなどを取り入れるのが実は非常に早かった。もともと、多くの農家が「自分たちの作業にはテクノロジーで最適化できる余地がまだ十分にある」と感じていたんだと思います。

【坂田】確かに現場に行くと分かりますが、皆さんとても実験好きで、新しい技術への感度も高い。当社としては、そうした前向きな姿勢に応えるべく、“テーラーメイド・ソリューション”の開発に注力しています。同じ作物を栽培するのでも、環境や品種によって手法、ノウハウが異なるのが農業の世界。それぞれの圃場(農地)ごとに防除を最適化できるツールの提供を重視しています。

【伊本】これまで経験や勘に頼っていた作業をデジタル技術で法則化する。そうしたDXの流れは今後いっそう加速するに違いありません。ただそうすると、「人がやることがなくなるのでは」という声が必ず出てきます。

【坂田】AIなどが人間の仕事を奪うと。

【伊本】実際はそうはなりません。人の仕事がなくなるのではなく、役割が変化すると考えるべきでしょう。力を使って物を動かすより、頭を使ってデータを分析したり、それに基づき判断したりする仕事が増えるわけです。

伊本貴士(いもと・たかし)
メディアスケッチ株式会社
代表取締役
2000年にNECソフト入社。Linuxの専門家としてNECグループの多様なプロジェクト支援に携わる。その後、フューチャーアーキテクト、携帯系SNSのベンチャー企業を経て、09年にメディアスケッチを設立。技術戦略、AI・IoTの導入支援を行いながら、ビジネススクール、大学などで講師を務める。また、AI・IoTの専門家としてテレビ番組に出演する他、各種メディアで最新技術を伝える伝道師として活動中。

【坂田】同感です。特に農業は天候や災害など外部要因に大きな影響を受けるため、時々の状況に応じた柔軟な判断が求められます。また、品種改良のスピードも速まっており、それに対応して栽培方法も改めていく必要がある。いずれも人なくしては成立しません。

【伊本】農作物の栽培にはパラメーター、つまり状況によって変化する事柄が無数に存在する。確かにAIはそれらを効率的に分析するのが得意です。ただ、分析結果を賢く活用するには人の知見が欠かせない。データ活用には大きくインプット、分析、アウトプットの三つのフェーズがありますが、これらは繰り返し循環していくものですから。

【坂田】循環させながら、アウトプットの精度を高めていけるのが魅力ですね。その中心にいるのはあくまで人間で、当社としてもデジタル技術は農家の皆さんが意思決定、行動しやすい環境をつくるための手段だと考えています。

【伊本】実際、デジタルと現場の知見を掛け合わせることで、画期的な栽培方法が見いだされる可能性は大いにある。多様なパラメーターが存在する農業分野は宝の山だと思います。

情報、知見を融合させ継続的に挑戦していく

【坂田】経験に依存していた作業やノウハウを見える化したり、効率的な栽培方法の再現性を向上させたり。デジタル技術が現場に浸透する中、当社には「もっと使い勝手を良くしてほしい」「費用対効果を上げたい」などの要望が寄せられるようになっています。

【伊本】そうした声は製品やサービスの開発、改良の大きな助けになりますね。

【坂田】現場からのフィードバックがソリューションの質を高めていく。DXの取り組みにおいて、製品やサービスを提供する企業とお客さまの関係は決して一方通行ではありません。先ほどあった“循環”の中で互いの情報、知見を融合することが大きな意味を持つ。その点で、農家の皆さんはもちろん、卸や販売店、さらに他メーカーを含め、バリューチェーン全体が私たちにとって“共創のパートナー”です。

【伊本】重要なお話だと思います。実世界とデジタル世界を結び付ける「サイバーフィジカル」の分野では、やってみないと分からないことが非常に多く、試行錯誤やチャレンジが必須です。

【坂田】そうした中、当社は来年、水田の雑草防除のソリューションを提供予定です。現在、水田の除草剤は多様な雑草に対応し、使い勝手を高めるため、複数の成分を混合したものが一般的に使われていますが、個々の水田の雑草診断をアプリでサポートし、必要な場所に、必要な時に、必要な除草剤だけを散布できるようにする。まさにテーラーメイド・ソリューションです。

テクノロジーでイノベーションを起こし農業の未来を開く

「Health for all, hunger for none」をビジョンに掲げるバイエル。農薬と作物に対する知見を基に、必要な剤を必要な量だけ散布するテーラーメイド農業を通し、農家の収益向上と作業負荷の削減、環境への影響も低減する持続可能な農業の実現に貢献する。

【伊本】農家としては除草にかかる費用を削減でき、環境への負荷も軽減できる。また、私たちはよく“身の丈DX”という言葉を使うのですが、自分たちの状況や規模に合わせて導入できる興味深いシステムだと思います。

【坂田】ありがとうございます。日本の農業は今、転換点にあります。国の食料安全保障政策の見直しが進められ、サステナビリティへの要請も強まっている。その中で生産性と持続可能性の両方を向上させること、加えてもう一つ、日本の農業を“ガラパゴス化”させないことが私たちの役割。スマート農業やDX支援のトップランナーとして、世界に通用する農業の実現に貢献していきたいと思います。

【伊本】DXは目の前の課題の解決にも使えますが、未来をつくるのに大きな力を発揮します。そこでは、冒頭坂田社長がおっしゃった「物を売るのではなく、新たな価値を届ける」という考え方が重要になってくるはず。今後の取り組みに期待しています。

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農業用DX機器(土壌分析装置、無人仕様トラクタなど)の見学会を開催しました | トピックス | ニュース - 新潟大学

本学農学部は、文部科学省「デジタルと専門分野の掛け合わせによる産業DXをけん引する高度専門人材育成事業」の採択を受け導入した土壌分析装置、無人仕様トラクタなどの農業用DX機器の見学会を11月25日(金)、五泉市石曽根にある附属フィールド科学教育研究センター村松ステーションにおいて開催し、学生、産業界、行政機関、農業DX関係者など約70人が参加しました。
当日は、日本海側の11月末にも関わらず、快晴に恵まれました。 農学部の長谷川英夫教授の事業説明から始まり、無人トラクタ、日本に1台しかない土壌分析装置、リモコンラップマシン、ドローンの各説明と実走が村松ステーションの圃場で行われました。
その後、村松ステーションの講義室にて、本学に期待することや要望など、意見交換が行われました。
本学農学部では、見学会にていただいたご意見を参考にしながら、農業DXに係る人材育成プログラムの深化を図るとともに、産業界や行政機関と連携して、地方企業に必要とされているデータサイエンスの知識・技能やデジタル・スキルを有する高度農業人材を育成することとしています。

本件に関するお問い合わせ先

農学部附属フィールド科学教育研究センター
村松ステーション
電話 0250-58-5737

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December 09, 2022 at 11:07AM
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Thursday, December 8, 2022

世界でも最低レベル。日本の「有機農業率」が韓国にすら大きく遅れをとる理由 - まぐまぐ!

人体や環境に優しいとされ、世界に広がりを見せている有機(オーガニック)農業。しかし日本は、そんな流れに完全に取り残されていると言っても過言ではないようです。今回のメルマガ『上杉隆の「ニッポンの問題点」』では著者でジャーナリストの上杉隆さんが、韓国にすら遠く及ばない、世界でも最低レベルの我が国の有機農業事情を紹介。さらに日本で農業に携わる人々が、オーガニックに拒否反応を示す理由も考察しています。

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韓国に遅れをとる日本の農業(前編)

オーガニックの時代がやってきた。

10月26日、東京中野のゼロホールで開かれたシンポジウムには、日本全国から学校関係者、自治体関係者、農業関係者ら1,200人超が集った。ホールはほぼ満員、全国からリモートでさらに2,000人近くが参加したという。

テーマは「全国オーガニック給食フォーラム」だ。呼びかけ人の中心には千葉県いすみ市の農林課の職員がいた。

一自治体一部署の活動を端緒とした「政策」が、全国規模の運動にまで発展するのは珍しい。果たして、オーガニックはどのような理由で人々の心に響いたのか?

最も大きな成果は、子ども達の給食の残食が減ったことです。2016年は年平均13.9%だったものが、2020年には9.5%まで減少しています。保護者からの評価も高く、給食の試食会の希望も多く寄せられています。小学校からは、有機農業の体験を授業に取り入れたいとの希望があり、すでに3校が、総合の学習の時間に年間をとおして有機米づくりの授業を行っています。
(いすみ市役所農林課)

いすみ市の有機米づくりはゼロからの取組みとなった。拡大のきっかけは、学校給食に使用したこと。実に生産量の約半分が地域の学校給食に使用されており、農家の所得安定にも寄与するようになった。

近年、こどもたちに安全な食べ物を、という声は世界中に広がっている。その声に後押しされるように各国政府も農業政策を進めているようだ。

オーストリアは国内に3,500万ヘクタール以上の有機農地を擁し、リヒテンシュタインは農地全体の4割以上がオーガニック農地となっている。韓国ではすでにオーガニック給食の割合が100%近くになっており、世界の有機農業従事者の半数以上がアジアで働いている。

オーガニックの世界市場も年々拡大し、国連食糧計画によれば、2021年ベースで世界のオーガニック食料品の経済規模は13兆円を超えて、成長産業のひとつになっている。

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December 08, 2022 at 03:08PM
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Wednesday, December 7, 2022

【2025農林業センサス】農業集落調査 全項目を追加 自給的農家も対象 - 農業協同組合新聞

農林水産省は12月6日、第4回2025年農林業センサス研究会を開き、農業集落調査の変更案を説明した。

農水省は、11月2日にこれまでの集落調査の代替案として、「農業経営体調査」(全国の農林業経営体を対象とする悉皆調査)に集落調査の主要な項目を追加することを示していた。

この日は委員からの意見をふまえて、変更案として調査項目は主要項目ではなく、2020年センサスの農業集落調査票の全項目を追加することを示した。

また、農林業経営体がいない約2万の集落については「農林業経営体調査客体候補名簿」によって、自給的農家、土地持ち非農家、その他の世帯(耕地面積の所有が5a未満)がいる集落を調査対象とすることも示した。これによって14万集落のうち、98%をカバーすることができるという。

また、農業経営体が2経営体の集落では自給的農家などから1客体を追加1経営体の場合は2客体、農業経営体がゼロの場合は3客体を追加して選ぶ方針も示した。選ぶ基準は経営耕地面積の大きい順に自給的農家を選び、自給的農家もいない場合は経営耕地面積の大きい土地非農家から追加する。

こうした変更案について委員からは「見過ごせない問題がある」との指摘が出た。

集落調査は集落の寄り合いの回数や議題、地域資源の保全活動などを調査するもの。

東京大学農学生命科学研究科の竹田麻里特任研究員は、自給的農家を適切に把握できるかどうかの加えて「地域としての取り組みを(調査対象者)全員が正しく把握しているか分からない」と指摘、無記入が増えたり、個人の認識を聞くことになり、統計としての科学的根拠に懸念を示した。また、複数の住人に聞くことによって寄り合いの回数など、回答にばらつきが出た場合は「数値に代表性が乏しく統計の自己否定になる」として「反対せざるをえない」と指摘した。

橋口卓也明治大学農学部教授は、集落の活動などについて自治会長など「周囲から情報を得て責任を持って回答できる適格な人に聞くべき」として「とても是認できるものではない」と批判した。
一方、農水省は2020年調査で自治会長など集落の精通者の情報が個人情報保護の問題から得られなかったことや、精通者が見つかってもこの集落調査に答えられなかった実態もあったと話した。

そのうえで「代わり得る方法としては(農業)経営体に聞くこと。しかし、選ぶといっても選びようがない」と回答し、「厳密ではないということは受け止めて、実質的に継続する集落調査として(この代替案で)次回のセンサスに臨みたい」との意向を示した。

また、群馬県総務部の池田絹子統計課長は集落調査項目を全員に聞く必要があるのか疑問を示すとともに、集落調査項目を追加することで調査を行う自治体や回答者の負担が増えることを問題視した。

研究会は予定時間を1時間近くオーバーし、委員からは変更案に同意する意見は出なかった。農水省は来年2月中旬に最終の研究会を開き、調査方法などを示すことにしている。

(関連記事)
集落調査 経営体調査に項目追加 農水省が代替案

【2025年農林業センサス】集落調査の継続求め署名提出 学識者

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December 07, 2022 at 01:45PM
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スポーツの今:福島ユナイテッド農業部 Jリーガーが農作物を育てるワケ - 毎日新聞

田植えに取り組む福島ユナイテッドの選手たち=福島市大笹生のカトウファームで2021年6月(福島ユナイテッドFC提供)
田植えに取り組む福島ユナイテッドの選手たち=福島市大笹生のカトウファームで2021年6月(福島ユナイテッドFC提供)

 福島県初のJリーグクラブ、J3福島ユナイテッドFC(福島市)には、「農業部」という耳慣れない組織がある。2014年に発足。選手・スタッフが県内の農家と共同で栽培し、収穫した作物を「福島ユナイテッドFC農業部 選手が育てる農作物」として販売する。リンゴ▽桃▽米▽ブドウ▽洋梨▽アスパラガス――の6品目を育てている。

 片手間ではない。果樹なら木を1本単位、米なら田んぼを1反(約10アール)単位で購入してオーナーとなり、農家の指導の下、年間で全品目計約30回の農作業を行う。桃ならまだ寒い3月、実を大きくするためつぼみを間引く摘蕾(てきらい)の作業から始まり、摘花、摘果、日光を作物の下からも当てて色付きをよくする反射シート敷き、夏の猛暑の中の収穫――といった具合だ。選手は午前の練習を終えると昼食後に手分けして農作業に向かい、夕刻まで作業する。真剣勝負だ。

 農業部が誕生したきっかけは、東京電力福島第1原発事故による農産物への風評被害だった。同市出身の鈴木勇人代表(50)が振り返る。「福島は農業県ですが、農作物が売れなくなり、後継者不足も相まって離農しようとする人も多かった。何としても風評被害を拭い去りたい。スポーツの力を生かして協力できないかと考えたのです」

鈴木勇人代表=福島ユナイテッドFC提供
鈴木勇人代表=福島ユナイテッドFC提供

 当初はアウェーの試合会場で福島の観光パンフレットを配って来県を呼び掛けていたのが、農業部で栽培・収穫した果物や野菜に加えて県内の農産物や加工品を仕入れ販売する「ふくしマルシェ」の出店に発展した。現在ではJ3にとどまらず、提携しているJ1湘南ベルマーレなどJ1、J2の試合会場にも出店。クラブやカテゴリーの垣根を越えて福島の魅力を伝える。

 20年にオンラインショップも開設。21年の農業部全体での売り上げは1300万円に達し、入場料収入とグッズ収入に並ぶ経営基盤として定着しつつあるという。21年にはJリーグが各クラブの社会連携活動を表彰する「シャレン!アウォーズ」で、多彩な連携と持続可能な活動を目指す姿勢が評価され「パブリック賞」を受賞した。

 農業部の「米課長」を務める早稲田大出身の新人GK上川琢(22)は「加入前から農業部は知っていた。地域貢献でパブリック賞も受賞しており、ここに加入したい理由の一つでした」と明かす。

 選手らを受け入れる農家からの評価も上々だ。名湯・飯坂温泉で知られる福島市飯坂町で桃などを栽培する「安斎果樹園」の安斎忠幸さん(45)は「みんな最初から一生懸命作業し、栽培方法など積極的に学んでいる。果物の成長具合についてもよく話します。福島の農産物のいいPRになります」と喜ぶ。

 鈴木代表は断言する。「プロチームなので試合で結果を残すことは不可欠。だが、若い選手が農業と関わり、農家が米の一粒、果実の一玉を、いかに精魂込め苦労して育てるのかを経験することは、地域貢献はもちろん、チームの価値を上げ、選手にも生涯の宝になると信じています」

 ユニホームも地域とのつながりの表現の場だ。17年からは桃の収穫期である夏季限定で桃をモチーフにしたユニホームを公式戦で着用。22年は米の収穫期に、黒地に金の稲穂を描いたユニホーム。来季も斬新なデザインで「福島」を打ち出す。【近藤浩之】

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スポーツの今:福島ユナイテッド農業部 Jリーガーが農作物を育てるワケ - 毎日新聞
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