千葉県の房総半島にある田んぼで3月中旬、稲の種まきがあった。種をまいた育苗箱をビニールハウスに並べていくのは地元、千葉銀行の関係会社「フレッシュファームちば」の社員ら6人だ。ここで田んぼを耕して5年目を迎えた。
地区には約80ヘクタールの田んぼが広がるが、約150人の地主のうち耕作するのは約20人。やめた人の田んぼを借りて耕してきた。すでにほとんどが70歳を超える。
一方、千葉銀で2012年から農業担当を続けてきた竹内邦治さん（49）は、後継ぎがいない農家が高齢化する現実を見てきた。放棄地を増やさぬよう、会社を設立して耕作しようと奔走した。参入を考える企業にノウハウを広げることをねらう。
増える耕作地、信頼の証し
最初に借りた計約2ヘクタールは狭くて形も悪く、農機具が入りにくい悪条件のところが多かった。いまは計約11ヘクタール。耕作しやすい「一等地」も増えた。託されて増える耕作地は信頼の証しだ。竹内さんは「銀行員は途中で投げ出すのでは、と心配された。草刈りや水の使い方で信頼をなくさないよう気をつけてきた」と振り返る。
後継ぎがおらず、地域でも支えられなければ、第三者に継いでもらうのも選択肢だ。その場合、資産をどう評価するかは大きな関心事になる。
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