スマート農業の取り組みを紹介する有限会社や農事組合法人の代表者＝能美市辰口町で
◇ＧＰＳ利用の田植え機
◇スマホで水管理
デジタル技術を活用して農業の省力化や作物の品質向上を図る「スマート農業」をテーマにしたパネル討論が二十七日、能美市辰口町の辰口福祉会館であった。スマート農業に乗りだした市内の農業者が成果や課題を話し合った。（平野誠也）
農家に理解を深めてもらおうと市が開き、約四十人が参加。井出敏朗市長が「農業は厳しいかもしれないが誇りに感じ、将来も続けたいと思ってもらえるような機会になれば」とあいさつした。
有限会社や農事組合法人の四人が登壇し、衛星利用測位システム（ＧＰＳ）で直進を補助する田植え機や、スマートフォンで水田の水管理を自動化するシステム、ドローンを使った農薬散布などの取り組みを説明。農事組合法人「和多農産」の和多真智（まさと）代表理事は「農業も協業の時代。機械のシェアリングや情報交換など、協業は実行しなければいけない」と指摘した。
北陸先端科学技術大学院大（同市）の研究者らも発表した。農家が現場で気付いたことを営農日誌に記入する代わりに、つぶやきを音声記録として蓄積し、気温や湿度などのデータと組み合わせて作業を効率化する取り組みなどが紹介された。
農家の人手不足や高齢化が進む中、市はデジタル技術で農業や農村生活の革新を目指す「農村ＤＸ」を提唱する日本総研（東京都）、同大と二〇一九年十一月に協業の覚書を締結。本年度は作物の生育状況の把握、クマやイノシシの捜索にドローンを活用するための実証事業を同大と進めている。
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