農業革新への「しるべ」 技術と協働で道開く 北海道大学農学研究院教授 野口伸 - 日本農業新聞

野口伸氏

　農林業センサス（２０２０年）によると、全国の基幹的農業従事者が５年前に比べ２２・４％減、平均年齢は０・８歳上昇して６７・８歳となり、担い手の減少と高齢化が加速している。特に若手の新規就農者を増やすことが喫緊の課題とされている。

　スマート農業の特長の一つであるデータ活用は、技術を持ったベテラン農家が漸減している状況において、新規就農者がデータ活用により円滑に営農技術の習得ができることから国内外で活発に技術開発が進められている。
 

進むデータ活用

　昨今「ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）」「サイバーフィジカルシステム」「スタートアップ」「オープンイノベーション」など、５年前にはほとんど耳にしなかった片仮名語が新聞・雑誌で頻繁に使われている。データ活用農業は「ＤＸ」そのもので、サイバー空間（仮想空間）とフィジカル空間（現実空間）を融合して実現するが、従来農法にない新しい点はサイバー空間の利用にある。サイバー空間はコンピューターネットワークのことで、さまざまな情報を容易に伝達・交換・共有することができる。すなわち、農業データをネットワーク上で手際よく処理し、農家に対して的確にアドバイスすることが狙いである。

　このサイバー空間の整備は、従来の農業業界が保有する技術だけでは実現は難しい。その足りない技術を埋めるべく、欧米では「スタートアップ」がいま農業分野で急増している。スタートアップは起業の一形態で、特に情報やロボットに関するビジネスが多い。さらに、欧米の農機、肥料、農薬、種苗などのメーカーは自社技術をスマート農業に効率的に展開するため、他社やスタートアップ、大学、地方自治体など異業種・異分野と協働することで新しい技術・サービスを生み出す「オープンイノベーション」を志向している。すなわち、スマート農業のスピーディーな深化と現場実装にオープンイノベーションが有用なのである。
 

若者から熱視線

　当然、農家もオープンイノベーションになくてはならない主要なプレーヤーである。筆者は仕事柄いろいろな農業関係者に日々お会いしているが、スマート農業に対して熱い視線を注ぐ若手農家、自治体職員、スタートアップを志している若者が増えていることを実感する。

　自前主義で経済成長を遂げてきた日本があまり得意といえないオープンイノベーションであるが、若者たちの熱量はスマート農業の裾野を広げる上でとても頼もしい。

　のぐち・のぼる　１９６１年生まれ。９０年北海道大学大学院博士課程修了。農学博士。北海道大学農学部助手、助教授を経て２００４年教授。日本学術会議連携会員。スマート農業に関する研究に従事。２１年４月より北海道大学ディスティングイッシュトプロフェッサー。
 

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May 17, 2021 at 05:06AM
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